ソーシャルギフトとは？仕組み・メリット・導入方法4選

みなさん、こんにちは。株式会社ALL WEB CONSULTINGの江守です。

今回は「ソーシャルギフト」を、ギフトを売る側＝EC事業者の目線で解説します。ソーシャルギフトを使ったことはあっても、「自分のショップでどう始めればいいのか」がわかる情報は意外と少ないものです。この記事では仕組みや市場の伸びから、具体的な導入方法、サービス選び、運用の注意点までまとめて紹介します。

ソーシャルギフトとは？住所を知らなくても贈れるギフト

ソーシャルギフトとは、相手の住所を知らなくても、LINEやメール、SNSで受け取り用のURLを送るだけでギフトを贈れる仕組みです。受け取った人がURLを開いて自分で住所を入力すると、商品が自宅に届きます。

流れは、次の3ステップです。

1. 贈る人がECサイトで商品を選び、決済する
2. 発行された受け取り用URLを、LINEやメールで相手に送る
3. 受け取る人がURLを開いて住所や配送日時を入力し、商品が届く

カフェのドリンクチケットのように、URLを見せるだけでお店で引き換えるタイプもあります。どちらも共通するのは、贈る側が相手の住所を知る必要がないという点です。

eギフト・デジタルギフトとの違い

「ソーシャルギフト」「eギフト」「デジタルギフト」はほぼ同じ意味で使われますが、厳密にはニュアンスが少し違います。上位の解説記事でもこの整理はほとんど見かけないので、表にまとめました。

つまり、物販のEC事業者が扱うのは「URLで贈って、商品を配送する」タイプのソーシャルギフトが中心になります。一方、企業がキャンペーンの景品として配るのは、デジタルギフトや引換券タイプが主流です。

従来の配送ギフトとの違い

一番大きな違いは、届け先を「誰が」入力するかです。従来の配送ギフトでは贈る人が相手の住所を調べて入力しますが、ソーシャルギフトでは受け取る人が自分で入力します。

住所を聞くという小さなハードルがなくなるだけで、「SNSでしかつながっていない友人」や「ちょっとしたお礼を伝えたい同僚」にもギフトを贈れるようになりました。

ソーシャルギフトが伸びている理由と市場規模

結論から言うと、ソーシャルギフトはギフト市場の中で最も伸びている領域です。市場全体がほぼ横ばいの中で、eギフトだけが2割以上のペースで拡大しています。

矢野経済研究所の調査（2026年2月発表）によると、eギフト（ソーシャルギフト）市場は次のとおりです。

同じ調査では、ギフト市場全体は2024年に11兆1,880億円（前年比102.7％）。全体の伸びが3％前後なのに対し、eギフトは約8倍のスピードで成長している計算です。

伸びている3つの背景

伸びの背景には、次の3つの変化があります。

• 住所を教えたくない人が増えた：防犯や個人情報保護の意識が高まり、気軽に住所を聞きにくくなった
• つながりがSNS中心になった：連絡先は知っていても、住所は知らない関係が当たり前になった
• 「受け取った人」が「贈る人」になる：一度受け取って便利さを知った人が、次は自分で贈る側に回る

楽天グループが2026年4月に実施したアンケート（10〜60代の996人）でも、ソーシャルギフトを使いたい理由の上位は「住所がわからなくても贈れる」（35.0％）、「SNSでつながる友人に気軽に贈りたい」（31.8％）でした（楽天グループのプレスリリース）。利用したい人の約半数が10代・20代という結果も出ています。

ソーシャルギフトのメリット【贈る人・受け取る人・EC事業者】

ソーシャルギフトは、関わる3者それぞれに得がある仕組みです。中でも見落とされがちなのが、EC事業者にとってのメリットです。

贈る人のメリット

住所を聞かずに、思い立ったその場でギフトを贈れます。誕生日を当日に思い出しても、スマートフォンから数分で手配できるのは大きな魅力です。

受け取る人のメリット

住所を贈り主に知られずに済みます。また、自分の都合のよい配送日時を選べるため、不在で受け取れないという心配もありません。

EC事業者のメリット

事業者側のメリットは、主に次の3つです。

1. 新しいお客様との接点ができる：ギフトを受け取った人は、まだ自店を知らない新規のお客様です。受け取りページでブランドを知ってもらえます
2. 直前需要を取り込める：配送ギフトでは間に合わない「明日が誕生日」「今日中にお礼を」という注文も、URLならすぐ届けられます
3. ギフト以外の売り場を増やせる：母の日やバレンタインなどの季節イベントで、ギフト特集を組みやすくなります

特に1つ目は、広告に頼らずに新規顧客を増やせる点で注目されています。後ほど紹介するAnyGiftの事例では、紹介経由でクーポンを受け取った人の約75％が新規顧客だったという結果も出ています。

導入前に知っておきたいデメリット・注意点

ソーシャルギフトは便利な一方で、通常の注文とは運用が異なります。導入してから慌てないよう、事業者側の注意点を先に押さえておきましょう。

受け取られないまま期限切れになる注文がある

受け取り用URLには有効期限があり、期限内に住所が入力されないと注文はキャンセル・返金になるのが一般的です。期限切れの注文は売上にならず、在庫の引当てだけが発生します。期限の長さと、期限前のリマインド方法は事前に決めておいてください。

「受取待ち」の注文を出荷しないようにする

住所が確定するまでは出荷できません。受注管理システムや物流倉庫と連携している場合は、「受取待ち」のステータスが正しく同期されるか必ず確認してください。

金額のわかるものを同梱しない

納品書や明細書をいつもどおり同梱すると、贈った金額が相手に伝わってしまいます。ギフト注文だけは同梱物を切り替える運用が必要です。

冷蔵・冷凍品や日付指定の扱い

受け取りまでに日数がかかるため、賞味期限の短い商品は注意が必要です。受け取り後の発送までのリードタイムを含めて、商品ごとに対応可否を決めましょう。

受け取った人の情報を活用できるかはサービス次第

受け取った人の住所は、配送のためにショップ側へ渡ります。ただし、メルマガ登録や会員化までつなげられるかは、利用するサービスの機能によって異なります。新規顧客の獲得を狙うなら、ここは導入前の比較ポイントです。

私たちがEC店舗の相談を受ける中でも、「導入したものの、受取待ち注文の扱いが決まっておらず出荷トラブルになった」という声は少なくありません。運用ルールを決めてから公開する。これだけでトラブルの大半は防げます。

EC事業者がソーシャルギフトを始める4つの方法

EC事業者がソーシャルギフトを始める方法は、大きく分けて4つあります。自社の販売チャネルと目的に合わせて選んでください。

① モールの機能を使う（楽天市場・LINEギフトなど）

楽天市場では、2026年5月から「楽天ソーシャルギフト」の本格提供が始まりました。対象条件を満たす商品であれば、RMSで設定をONにするだけで販売できます。設定手順や対象商品の条件は、楽天ソーシャルギフトの店舗向け解説記事で詳しくまとめています。

LINEギフトは、LINEの友だちに贈れるモール型のギフトサービスです。事業者は出店して商品を掲載します。

② カートの標準機能を使う（aiship など）

ECサイト構築ASPの中には、ソーシャルギフト機能を標準搭載しているものがあります。たとえばaishipは、2022年に国内ASPで初めてソーシャルギフト機能を標準搭載し、追加費用なしで使えるようにしました。

③ 専用サービスを後付けする（AnyGift など）

Shopifyやカラーミーショップなどで自社ECを運営しているなら、専用サービスを後付けする方法が有力です。受け取りページのデザインや受取人の会員化まで、自社ブランドに合わせて設計できるのが最大の利点です。代表的なサービスであるAnyGiftについては、次の章で詳しく紹介します。

④ 法人キャンペーンで配る（AnyGift Business・giftee for Business など）

販売ではなく、キャンペーンの景品やアンケートの謝礼として配る使い方です。当選者に受け取り用URLを送るだけで、住所の収集や発送作業をせずに景品を届けられます。

giftee for Businessでは、リステリンのキャンペーンで応募数が目標の2倍になった事例など、多くの活用例が公開されています。

自社ECの定番サービス「AnyGift」とは

AnyGiftは、自社ECサイトにソーシャルギフト機能をノーコードで追加できるサービスです。AnyReach株式会社（2025年にAnyMind Groupの一員）が提供しており、株式会社ALL WEB CONSULTINGはAnyGiftのパートナーとして導入支援を行っています。

AnyGiftでできること

AnyGiftを導入すると、商品ページに「eギフトで贈る」という選択肢が加わります。購入後に受け取り用URLが発行され、受け取る人は会員登録なしで住所を入力して受け取れる仕組みです。主な機能は次のとおりです。

• 受け取りページに、ブランドカラー・ロゴ・メッセージを反映できる
• デジタルメッセージカードや贈り主名を添えられる
• 受け取る人が商品を選べる「選べるギフト（カタログギフト）」に対応
• 複数の相手への一括購入・URLの一括発行ができる
• 受け取った人のメルマガ登録や会員化につなげられる

（出典：Shopify App Store「AnyGift」、AnyReach株式会社のプレスリリース）

対応しているカートシステム

AnyGiftは、主要なカートシステムと連携しています。プレスリリースなどで公表されている主な対応先は次のとおりです。

最新の対応状況や、自社のカートでの導入可否は個別に確認が必要です。

導入実績と事例

AnyGiftは、2025年6月末時点で導入企業1,000社・累計注文20万件を超えています（ローンチから3年での数字）。導入ブランドには、タリーズ公式オンラインストア、Picard Online Shop、再春館製薬所「ドモホルンリンクル」、かねふくなどが名を連ねます。

成果が公表されている事例としては、ベルーナの友だち紹介キャンペーンがあります。紹介特典をAnyGiftでデジタル化した結果、ROASが想定の1.2倍、紹介経由でクーポンを受け取った人の約75％が新規顧客でした（ネットショップ担当者フォーラム掲載のプレスリリース）。

料金の目安

Shopifyアプリ版の料金は、2026年11月時点のApp Store掲載で次のとおりです。

STANDARDには14日間の無料体験があります。Shopify以外のカートの料金は、導入方法によって異なるため個別の見積もりになります。

キャンペーン用の「AnyGift Business」

法人のキャンペーンや謝礼向けには、「AnyGift Business」が用意されています。グルメや化粧品、雑貨、ポイントなど豊富なラインナップから景品を選び、当選者に受け取り用URLを送るだけで配布が完了します。事務局側で住所などの個人情報を預かる必要がなく、発送の手間もかかりません。

自社商品を景品のラインナップに加えたり、オリジナルのカタログギフトを作ったりすることもできます。「購入者キャンペーンの景品配送が負担になっている」という事業者には、相性のよいサービスです。

ソーシャルギフトの活用シーンと事例

ソーシャルギフトは、個人のちょっとした贈り物から企業の販促まで幅広く使われています。EC事業者が売り場づくりの参考にしやすいシーンを、個人向けと企業向けに分けて紹介します。

個人のギフト需要（EC事業者の売り場づくり）

Semrushで「ソーシャルギフト」関連の検索を見ると、「ソーシャルギフト 出産祝い」は月880回、「内祝い ソーシャルギフト」は月390回検索されています（2026年11月時点・日本）。出産まわりのギフトは、住所を聞きにくい相手が多いため、ソーシャルギフトとの相性がとくに良いシーンです。

企業の販促・キャンペーン

企業では、次のような使い方が広がっています。

• 友だち紹介キャンペーン：紹介特典をURLで送り、受け取った人を新規顧客に（ベルーナの事例）
• SNSフォロー・LINE友だち追加キャンペーン：当選者にその場でギフトを届ける
• アンケート謝礼・購入者特典：住所を集めずに謝礼を配れる
• 従業員の福利厚生・慰労：全国の拠点に一斉に届けられる

単品リピート通販のように「2回目の購入」をどう生み出すかが課題の事業者なら、紹介キャンペーンとの組み合わせも有効です。リピート施策の全体像は単品リピート通販のF2転換率を高める方法でも解説しています。

ソーシャルギフト導入の5ステップ

導入は、次の5ステップで進めるとスムーズです。いきなり全商品に広げず、小さく始めて数字を見ながら広げるのがポイントです。

ステップ1：目的と対象商品を決める

「ギフト需要で売上を伸ばしたい」のか、「受け取った人を新規顧客にしたい」のかで、選ぶサービスも測る数字も変わります。最初はギフト購入の実績がある商品を3〜5点選んでください。

ステップ2：導入方法を選ぶ

前の章の4つの方法から、自社のチャネルに合うものを選びます。楽天と自社ECの両方を運営しているなら、楽天は標準機能、自社ECは専用サービスという組み合わせも現実的です。

ステップ3：受け取り画面とギフト向けページを整える

受け取りページは、相手がブランドに初めて触れる場所です。ロゴやメッセージカードを整え、商品ページにも「住所を知らなくてもLINEで贈れます」という一文を加えましょう。ギフト用の商品ページ制作は、ネットショップ商品ページ制作サービスでも承っています。

ステップ4：テスト注文で運用を確認する

実際にテスト注文を行い、受取待ちの扱い、出荷指示、同梱物、キャンセル時の返金までを一通り確認します。物流倉庫を使っている場合は、倉庫側への共有も忘れずに。

ステップ5：告知して効果を測る

導入しただけでは使われません。メルマガやSNS、LINEで告知し、季節イベントに合わせてギフト特集を組みます。効果は次のKPIで測ってください。

上位の解説記事でも、導入後のKPIまで触れているものはほとんどありません。ですが、受取人の会員化率と初回購入率こそ、ソーシャルギフトを「新規顧客獲得のチャネル」として評価するための数字です。

ソーシャルギフトの導入支援なら株式会社ALL WEB CONSULTINGへ

ソーシャルギフトは、サービスを入れること自体よりも「どの商品で、どう売り、どう測るか」の設計で成果が変わります。株式会社ALL WEB CONSULTINGでは、導入方法の選定から運用定着まで一貫して支援しています。

具体的には、次のような支援が可能です。

• 導入方法の選定：楽天・自社ECなど、チャネルごとに最適な始め方をご提案
• AnyGiftの導入・設定：パートナーとして、カート連携から受け取りページの設計までサポート
• ギフト向けページ制作：ギフト特集ページや商品ページのリニューアル
• 集客・効果測定：メルマガ・SNS・広告での告知と、KPIの設計・分析

私たちはこれまで2,000サイト以上のEC支援に携わってきました。楽天・Amazon・自社ECを横断して運営を見てきた立場から、チャネル全体で無理のないギフト戦略をご提案します。

ソーシャルギフトに関するよくある質問

Q1. ソーシャルギフトとeギフトは同じものですか？

ほぼ同じ意味で使われています。厳密には、ソーシャルギフトはSNSでつながる相手に贈るギフト、eギフトはオンラインで贈るギフトの総称です。業界の統計では「eギフト」と表記されることが多いです。

Q2. 受け取る人は、会員登録が必要ですか？

多くのサービスでは不要です。受け取り用URLを開いて住所を入力するだけで受け取れます。楽天市場やAnyGiftも、受け取る側の会員登録は必須ではありません。

Q3. 受け取り期限を過ぎたらどうなりますか？

一般的には注文がキャンセルされ、贈った人に返金されます。期限の長さはサービスや設定によって異なるため、導入前に確認してください。

Q4. 贈った金額は相手に伝わりますか？

受け取りページに金額は表示されないのが一般的です。ただし、ショップが納品書などを同梱すると金額が伝わってしまうため、ギフト注文の同梱物には注意が必要です。

Q5. 小規模なショップでも導入できますか？

できます。楽天市場なら設定をONにするだけで始められますし、Shopifyなどの自社ECでもアプリを追加する形で導入できます。まずは数商品から試すのがおすすめです。

Q6. ソーシャルギフト導入の相談だけでも可能ですか？

可能です。株式会社ALL WEB CONSULTINGでは、自社のカートで使えるか、どのサービスが合うかといった段階からご相談を受け付けています。お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。

まとめ：ソーシャルギフトは「新規顧客の入口」になる

ソーシャルギフトは、住所を知らなくてもLINEやメールでギフトを贈れる仕組みです。eギフト市場は2025年に6,450億円規模（見込）まで拡大しており、ギフト市場の中で最も伸びている領域です。

EC事業者にとっては、ギフト需要の取り込みに加えて、受け取った人という新しいお客様に出会える入口になります。明日から動くなら、次の3つから始めてください。

1. ギフト購入が多い商品を3〜5点洗い出す
2. 自社のチャネルに合う導入方法（モール・カート標準・AnyGiftなどの専用サービス）を選ぶ
3. 受取率と受取人の会員化率を測る仕組みを決める